「ヤクザがいなくなると、半グレや外国人マフィアが街で暴れ回る」「昔のヤクザは義理人情に厚く、地域の秩序を守る必要悪だった」——。
任侠映画や裏社会をテーマにした作品に触れたり、昨今の凶悪な強盗事件などのニュースを見たりして、ふとそんな考えが頭をよぎったことはないでしょうか。しかし、結論から言えば「街を守る良いヤクザ」は完全にフィクションであり、過去から現在に至るまで、彼らが社会の庇護者であったことはありません。
今回は、ヤクザの実態と、昨今世間を騒がせている「半グレ（トクリュウ）」との真の関係性、そしてなぜ昔はヤクザが「職業」として成立していたのかについて紐解いていきます。
「必要悪」というプロパガンダの正体
かつてヤクザは、地域の揉め事を解決したり、不良たちを束ねたりする「街の顔役」として美化されることがありました。彼らが要求する「みかじめ料（用心棒代）」も、他の組織から店を守るための防衛費として正当化されがちでした。
しかし、その実態は「自分たちの嫌がらせから守ってやる」という自作自演の恐喝行為に過ぎません。また、表向きは「仁義」を掲げていても、裏に回れば覚醒剤の密売、売春の斡旋、ヤミ金、そして特殊詐欺といった、一般市民を食い物にする非合法な手段で莫大な利益を上げてきました。現在では暴力団排除条例（暴排条例）によって、一般市民が彼らに利益供与すること自体が違法となり、「街の顔役」としての機能は完全に息の根を止められています。
「ヤクザ衰退＝半グレ・外国人マフィア増加」説のカラクリ
ヤクザが減少したことで、代わりに半グレ（警察庁の呼称では「匿名・流動型犯罪グループ＝トクリュウ」）や外国人犯罪組織が台頭した、という「力の空白（パワーバキューム）理論」を耳にすることがあります。これは一見もっともらしく聞こえますが、実態を見誤る危険な論理です。
まず、半グレが増加したのは「ヤクザがいなくなったから」ではなく、「暴力団として指定されるとビジネスができないから、あえて所属しない形をとっている」というのが真相です。
さらに恐ろしいのは、彼らが対立関係にあるとは限らない点です。半グレとヤクザは、互いの弱点を補完し合うビジネスパートナーとして深く結びついています。 半グレは、ヤクザが長年培った裏社会のネットワーク（薬物の仕入れルートや資金洗浄のノウハウ）と、いざという時の「暴力的な後ろ盾」を利用します。一方のヤクザは、暴対法の厳しい規制を避けるため、一般人扱いとなる半グレを「実行役（手足）」として使い、強盗や詐欺で得た利益を上納金として吸い上げているのです。
また、「ヤクザが睨みを効かせているから海外のマフィアが入り込めない」という主張も、犯罪組織に治安維持を依存する「国家の敗北」を意味します。日本の治安を守り、外国人犯罪グループを摘発しているのは、ヤクザではなく日本の警察組織です。
ヤクザが「普通の職業」だった昭和の異常な時代
とはいえ、『仁義なき戦い』などの映画を見ると、ヤクザが堂々と看板を掲げ、一種の「職業」として社会に溶け込んでいた時代があったことに驚かされます。
これには、戦後の特殊な歴史背景が絡んでいます。終戦直後、焼け野原に乱立した闇市では、GHQの統制下で無力化していた警察に代わり、テキヤや博徒といったヤクザが自警団的に治安維持や場所割りを担ったという事実がありました。 加えて、1992年に「暴力団対策法」が施行されるまでは、暴力団に所属すること自体は違法ではありませんでした。組長が名刺を持ち、電話帳に組の電話番号が載り、芸能興行や企業への用心棒派遣といった「表のビジネス」を公然と行っていたのです。
しかし、時代は変わりました。かつて社会の隙間に入り込んでいた彼らの実態は、映画が描いたように、義理人情の建前を脱ぎ捨てた単なる暴力装置であり、経済的利益を貪る犯罪集団へと変質していきました。
現代社会においてヤクザが衰退しているのは、法整備が進み、社会が正常化した証左です。確かに、SNSを通じて離合集散するトクリュウなど、犯罪の手口は見えにくく、より巧妙になっています。しかしそれは「ヤクザを残しておけばよかった」という理由には決してならず、時代に合わせて警察の捜査手法や法制度をアップデートし続けることでしか、本当の治安は守れないのです。
